研究目的
在宅医療の推進には、円滑な患者紹介がかかせない。在宅医療の開始に関しては、退院時共同指導料で診療報酬でも手当てされ、在宅と病院との連携、移行推進が図られている。しかしながら、在宅療養支援診療所にて在宅医療を受ける患者の患者動態については不明なことが多い。
在宅療養支援診療所を受診する患者の背景および紹介医療機関、治療や診断をした医療機関からみた患者動態の実態と地域差について明らかにすることを目的に本研究に取り組んだ。
研究方法、倫理面への配慮
調査機関11箇所の在宅医支援診療所
対象2007年1月1日から12月31日まで期間に対象医療機関を受診した新患患者
調査項目患者プロフィール（年齢、性別、疾患、在宅医療開始時のADLの状況、認知症のレベル、住まい、在宅医療開始の背景、訪問看護の利用の有無）、患者の居住地の郵便番号、患者が在宅医療を受ける直前にかかっていた医療機関と主病名の診断を受けた医療機関、それぞれの所在地の郵便番号、患者が当診療所へアクセスするための仲介者等である。ADLの状況おおよび認知症のレベルは、厚労省通知によるADL自立度判定基準、痴呆度判定基準により分類した。
分析方法郵便番号をもとに、それぞれの在宅支援診療所とのおおよその距離を推定する。
倫理的配慮本研究は東京大学医科学研究所倫理委員会の承認を得て実施した。
| 
